教育費の計算例 — 学校・塾・習い事などの費用を合計

左の列は、1年あたり・入学時・1か月あたりの金額です。中央の列は、それに年数を掛けて、上から順に加えていった合計です。 右の列には、児童手当の月額を置いています。左と右の数字を変えると、中央の合計も連動して変わります。

この例（小・中学校と高校は公立、大学は私立文系で自宅から通学）では、子ども1人あたり 1,061万円、 児童手当 234万円を引いた実質が 827万円 になります。平均額ではなく、塾や習い事も含めた一例です。 幼稚園・保育園の時期は入れていません。

児童手当は、今の制度が続いた場合の額です。生まれ月によって、234〜245万円ほどの幅があります。 児童手当も授業料の無償化も、制度が変われば前提ごと変わります。このボードは総額を厳密に出すためのものではなく、 どの時期に何がかかるかを並べて見るためのものなので、金額は目安です。

このボードの考え方

教育費の見通しが立てにくいのは、期間の違う費目が混ざっているためです。 ボードでは、学校の段階ごとに年数を掛けて、1人あたりの総額にそろえています。合計する順番は次のとおりです。

1. 小・中の9年 — 1年あたり 14万円 × 9年で 126万円です。 内訳は、学用品・教材 年4万円、部活動 年5万円、修学旅行などの積立 月2,500円（年3万円）、 中学校の給食費 月5,000円（3年で18万円。9年でならすと年2万円）です。 小学校の給食費は、2026年4月からの国の負担軽減で0円としています
2. 高校の3年 — 入学時の 30万円（入学金・制服・教材など）に、1年あたり 12万円 × 3年を加えて 66万円です。 1年あたりは、通学定期 月7,500円（年9万円）と教材・行事など 年3万円です。 授業料は就学支援金で0円としています。高校までで 192万円です
3. 大学の4年 — 入学時の 65万円（受験料 15万円・滑り止めの入学金 25万円・入学金 25万円）に、 1年あたり 120万円（授業料 100万円・施設設備費など 20万円）× 4年を加えて 545万円です。 私立は授業料と入学金のほかに、施設設備費・実験実習料などの納付金があり、初年度でも平均で30万円ほどの差になります。 大学までで 737万円です
4. 学校以外の費用 — 塾・予備校 月3万円 × 72か月（6年）で 216万円、習い事 月1万円 × 108か月（9年）で 108万円です。 これを加えると、1人あたり 1,061万円になります
5. 児童手当 — 3歳未満は月15,000円 × 36か月、3歳から高校生年代までは月10,000円 × 180か月で、18年で 234万円です。 子どもの人数を掛けた合計から、人数ぶんの手当を引いたものが実質です

この例では、大学の4年（545万円）が全体のおよそ半分です。 塾と習い事の合計 324万円は、高校3年間の 66万円の約5倍で、小学校から高校までの学校の費用 192万円よりも多くなります。 小学校から高校までで見ると、学校に払う額より、学校以外に払う額のほうが大きくなります。

児童手当は、第3子以降は月3万円です（こども家庭庁の児童手当制度の概要）。 このボードは、全員を月1.5万円・1万円の額で数えています。

まとまった現金が必要になる時期は3回

総額と同じくらい大切なのが、支払いの時期です。教育費は毎年同じ額ずつ出ていくのではなく、 納入期限の短い現金での支払いが、3つの時期に集中します。

1. 高校入学 — 入学金・制服・教材。合格発表から納入までの日数が短い時期です
2. 大学受験 — 受験料と滑り止めの入学金。 本命の発表を待たずに払うことがあります
3. 大学入学 — 入学金と前期の授業料、下宿するなら賃貸の初期費用と家具家電。 3回のうちで、いちばん金額が大きい時期です

児童手当を使わずに貯めていれば、18年で 234万円になり、この3回の支払いに充てるのにちょうどよい額です。 総額を用意できるかどうかとは別に、それぞれの時期に間に合うかどうかで、家計への影響は変わります。 とくに大学入学時は、200〜300万円規模の現金が短い期間に必要になることがあります。

この試算に追加できる費目

大学の費用は、ボード2で費目に分けています。 この例では、入学時が受験料 15万円・滑り止めの入学金 25万円・入学金 25万円で 65万円、 1年あたりが授業料 100万円・施設設備費など 20万円で 120万円、4年で 545万円です。 自宅から通う例なので、自宅外の初期費用と仕送りは 0 にしています。

ほかの費目を追加するときは、「CalcAnyway で開く」から開いて、カードを1枚増やし、金額を入れます。 そのカードを「大学の入学時」か「大学（1年）」の式に加えると、合計に入ります。 その値をボード1の同じ名前のカードに入れれば、1人あたりと実質まで反映されます。 小・中学校や高校の費目は、ボード1の「小・中（1年）」「高校（1年）」に加えると、合計に入ります。

下の表は、この試算に追加できる費目の例です。網羅ではありません。 ご自身の状況に合わせて、必要な費目を追加できます。 金額は子ども1人・小学校から大学まで・公立中心の進路の目安（2026年8月時点）です。 私立に進むか、大学で一人暮らしをするかで数百万円単位で変わり、 幼稚園から高校まですべて私立にするような進路では、倍以上になることもあります。 支援制度は改定が続いていて、最新の要件は各制度の案内で確認できます。

「無償化」と呼ばれる制度でも、対象になる費目は制度ごとに違います。 高校の就学支援金は2026年度から所得制限がなくなり、上限は公立で年11万8,800円、私立で年45万7,200円です。 就学支援金が充てられるのは授業料なので、私立の授業料がこれを超えれば差額が残ります （文部科学省「高校生等への修学支援」）。 小学校の給食費のように授業料以外を支えるものもあれば、教材費などを支援する高校生等奨学給付金（低所得世帯向け）もあります。 それでも、教材・制服・行事・部活動・通学の多くはそのまま残ります。表が長くなるのは、支援の対象が費目ごとに分かれているためです。

条件を変えると、どう変わるか

ボードで、次のように変えることができます。

• 大学で自宅外にする — ボード2で仕送りを月90,000円、自宅外の初期費用を 80万円にすると、 入学時は 145万円、1年あたりは 228万円、4年で 1,057万円になります。 初期費用には、賃貸の初期費用（家賃の4〜6か月分）と家具家電、引っ越し代が入ります。 この2つをボード1に入れると、1人あたりは 1,573万円、実質は 1,339万円です。 自宅から通う場合より 512万円多く、そのうち仕送りが 4年で 432万円です
• 塾に行かない — 塾を 0 にすると、1人あたりは 845万円、実質は 611万円です。 月3万円 × 72か月の 216万円で、総額のおよそ2割にあたります
• 子どもが2人 — 世帯の合計は 2,122万円、児童手当 2人ぶん 468万円を引いた実質は 1,654万円です。 総額は単純に2倍ですが、家計への影響は、上の3回の支払い時期が重なるか、ずれるかによって大きく違います。 ボードで見ているのは総額で、どの年に支払いが重なるかは、2人の学年の差によって変わります

次に読む — 出産費用の計算例 — 出ていくお金と給付を分けて自己負担を試算。出産にかかる費用と、出産育児一時金などの給付を分けて、自己負担を試算しています。

---

お金の活用例をもっと見る →